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婚活で年収500万の男性と結婚したら、女性は専業主婦になれるのか

2018.07.06

結婚

あなたが婚活で年収500万の男性と出会い結婚に至った場合、その後の結婚生活まで想像できるでしょうか?

よほど散財するタイプの男性でなければ、年収500万の男性と結婚すれば、夫婦ふたりなら女性が専業主婦でも生活していけるでしょう。

しかし、子供やマイホームの購入など、家族としての夢を叶えていくことをイメージしているのなら収入も貯蓄も増やしていく必要があります。

そこで今回は、結婚生活において普段かかるお金がどの程度必要なのか、年収500万の男性と結婚して専業主婦でやっていけるのかなどの疑問にお答えしたいと思います。

目次

年収500万の男性との結婚生活は、夫婦2人なら生活できる

年収500万の男性と結婚すると、女性は専業主婦として結婚生活をやっていけるでしょうか。

特に結婚当初は、結婚にまつわるイベント費用や新生活に向けた出費などがかさむ時期です。たとえば、結婚式や新婚旅行、2人で住むための新居探しなどの出費が考えられます。

そこでまずは、イベント費用は一旦考えず、最低限2人の新生活にどのくらいお金がかかるかについて知っておきましょう。

・2人分の新生活に必要な費用
引っ越し費用 約6万〜15万円
新住居の敷金・礼金 約15万〜30万円
家具・インテリアの購入 約30万〜50万円
家電の購入 約20万〜40万円
※全ての家具・インテリア・家電を新調した場合です。

今まで一人暮らしをしていた人なら、全てのものを新調する必要はないでしょう。
しかし、今後の結婚生活を考えると、1人暮らし用の家具や家電では物足りないことになる可能性が高いです。

たとえば、冷蔵庫や洗濯機など、1人用のものでは到底容量が足りません。
そのため、全ての家具・家電を新調し、新しい住居の敷金・礼金などを支払っていると、合計で「約100万円」くらいかかります。

ただこの中でもすぐには必要としないものもあるので、その部分を節約していけば、約30万〜50万円ほどで済ませることも可能です。

次に2人の新生活にかかる生活費についてみていきましょう。

・新生活の1ヶ月分の生活費
家賃 約1万〜8万円
食費 約3.5万〜7万円
光熱費 約1万〜2万円
保険料 約1万〜4万円
交通費 約1万〜3万円
通信費 約1万〜3万円
交際費 約2万〜4万円
その他 約1万〜3万円

1ヶ月約15万〜25万円ぐらいの出費が予想されます。月々約20万円の出費だとしても年間で240万円です。

その他にも、タバコやお酒を嗜む人や旅行など趣味にお金を使うと、年間で300万円ほどはかかるでしょう。

そして、年収500万もそのまま500万円が手元にくるわけではありません。
年収500万から税金や社会保険料を引くと、手取りが約377万円になります。

そうなると年間で貯金できる金額は約77万円。つまり夫婦2人の結婚生活なら、女性が専業主婦でも十分生活していける計算になります。

年収500万の男性との結婚生活は、子供が生まれても生活できるのか

先ほどの計算だと、年間約77万円の余裕があります。しかし、想定していないことで、お金がかかり毎年必ずこの77万ほどの余裕がでるとは限りません。

たとえば、子供が生まれると状況も変わります。

内閣府の「平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査」によると、子供にかかる費用は平均して年間100万円を超えています。

また「第一子0歳児」の平均では年間約93万円かかり、1歳では年間約87万円です。それから子供が成長するたびに年間かかる金額は増加しています。

このことから、結婚生活を始めてもしっかり貯金しておくことが重要ということがわかります。

年収500万だと夫婦2人の結婚生活に、年間約77万円の余裕があるという計算になりましたが、子供が生まれるとそんな余裕はなくなると考えた方が良いです。そのため、しっかりと節約や計画的な貯金が必要になります。

また子供が生まれるときには、国から支給される「出産育児一時金」という制度があります。
健康保険に加入していることが条件で、夫の扶養に入っていても有効です。基本的には一律「42万円」支給されますが、産科医療補償制度に加入していない医療機関で出産された場合、「40万4000円」の支給になります。

そして加入している健康保険によっては、付加金を独自給付してくれる場合もあるので、出産の際は加入している健康保険について調べるか、各機関に問い合わせして聞いてみましょう。

年収500万の男性との結婚生活、共働きなら金銭的に余裕が生まれる

夫婦2人であれば女性が専業主婦でも結婚後の生活に心配はないですが、子供が生まれると金銭的に厳しくなる場合もあるということがわかりました。

では、共働きになるとどうなるでしょうか。

たとえば、主婦の方が年間100万円ほど稼げれば、子供の養育費は十分捻出できます。パートやアルバイト、在宅ワークでも年間100万円なら割と稼ぐことが可能になってきます。

そこでお子さんがいるご家庭であれば、在宅ワークが意外とおすすめになります。特にお子さんが小さい時は、自宅でできる仕事なら家事や子育ての合間にできますし、保育園や託児所などの費用も抑えられます。

なので、子供を望まれている方は今のうちから在宅ワークを見つけて少しずつはじめておくことをおすすめします。

このように共働きの場合は、生活に余裕が生まれたり、子育て費用の心配も軽減されます。

ただそこで気をつけたいのが、扶養に入っている場合の税金と社会保険です。

専業主婦であれば、夫の扶養に入ることで税金や社会保険の支払いが控除されるので、専業主婦の方の支払いはありません。しかし年間「103万円」を超えると配偶者控除額が減少し、社会保険だと年間「130万円」以上稼ぐと社会保険の扶養から外れることになります。

税金の配偶者控除は、年間所得額が38万円以内であればその全額を控除することができます。そのため、1年間に38万円以下の稼ぎだと問題ないと言われていますが少し違うのです。

配偶者が収入としているものが「会社から支給される給与」だと、給与所得控除として「65万円」の控除を受けることができます。給与所得控除の「65万円」と配偶者控除の「38万円」を足すことで、年間「103万円」控除を受けることができるのです。

つまり税金は年間「103万円」まで、社会保険は「130万円」までであれば、稼いでいても扶養に入り続けることができ、税金もかかりません。

まとめ

年収500万以上の男性と婚活で出会い結婚を考えているなら、未来の結婚生活を今から考えておくと将来が少し安心できますね。

また年収500万という年収は、決して少ない所得ではありません。しかし結婚後の生活のことを考えると少し心もとないと思うのも事実でしょう。

そういったときに、女性側がどこまで金銭面で協力できるかも、結婚生活をしていく上では重要です。婚活自体も大事ですが、未来の結婚生活を考え今から行動することも必要になります。

そして幸せな結婚生活を送るうえでとても大切なことは、婚活し理想のお相手を探すことです。
婚活は様々なところで行えますが理想のお相手に出会うには、結婚相談所が最もおすすめでしょう。

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